2017-04-25 第193回国会 衆議院 科学技術・イノベーション推進特別委員会 第3号
私は、学生時代に日本化学会に入会いたしまして、まだ会員ですので、毎月、「化学と工業」という会誌が送られてきます。その会誌のことしの一月号の巻頭言は、京都大学の本庶佑教授が書かれていました。本庶佑教授は、文化勲章も受賞されまして、がんの免疫療法のオプジーボの開発で御存じの方も多いかというふうに思います。
私は、学生時代に日本化学会に入会いたしまして、まだ会員ですので、毎月、「化学と工業」という会誌が送られてきます。その会誌のことしの一月号の巻頭言は、京都大学の本庶佑教授が書かれていました。本庶佑教授は、文化勲章も受賞されまして、がんの免疫療法のオプジーボの開発で御存じの方も多いかというふうに思います。
日本化学会だとかいろいろな学会が、物理でも化学でも医療でも、人文学も学会があります。 その中で、日本の学会が発行している学会誌がだめだ、だめだというふうに言われ続けて久しい。日本の学会誌の何がだめなのか、どうしてだめなのかという抜本的な検討がされてきたのかという報告書を読んだんです。私も大学の先生にお世話になっている一人でありますので。
さらに、今実態が本当にどうなっているかということについて、最近出された報告を見ましたので、私も取り上げたいと思っているんですが、日本化学会というところが教員一人当たりの教育研究費調査を行っておりまして、ことし四月、それが明らかになりました。
○塩谷国務大臣 ただいまの日本化学会の調査結果につきましては、これは教員一人当たりの研究費に関する調査について、今までやったことのないアンケートだと思うので、毎年の比較というものではなかなか難しいんですが、同時に、化学系の学部だけ、回収率も四割程度ということで、どこまで正確かというとちょっと疑問があるところでございますが、このデータで見ると、おっしゃるとおり二つのグループの差がある。
特に、日本化学会では、物質名などを公表しなくてもよいというルールを設けながら、原則公開でありますが、例外を認めながら情報管理を徹底させているというふうなことであります。
学習指導要領の見直しの問題でございますが、現在、中央教育審議会の教育課程部会、これ常設の部会にしたわけでございますが、学習指導要領の不断の見直しを更に進めるために、国語教育、英語教育、理数教育などの充実改善を図るための今総合的な検討を開始を始めたわけでございまして、この検討に当たりましては、教育関係者、研究者、幅広い方々に御参加をいただいておりまして、例えば理科の専門部会には日本物理学会ですとか日本化学会始
それで、こういう現状については、昨年の九月二日に、ノーベル賞受賞者の野依良治会長の社団法人日本化学会から、「国立大学法人化に伴う、労働安全衛生法適用への対応に関するお願い」というのが出されているわけですね。ちょっと長くなりますけれども、その中にこういうふうにあります。
委員御指摘のとおり、昨年、社団法人日本化学会、野依先生が会長でございますが、ここから国立大学長あてに要望書が出されまして、先生が御紹介のとおりでございます。 文部省におきましては、これを受けまして、全国の国立大学に対しまして、昨年の十月でございますが、実験施設等における安全管理状況の確認を行いました。
私も日本化学会に所属し、大変好奇心が旺盛で、いろいろな分野とかけ合わせをしたいと思っていながら、全く存じ上げませんでした。
私、実はリスクコミュニケーションのガイドというのを旧環境庁と通産省から委託を受けて三年間日本化学会でやってまいりまして、今度、全体として本を出版することになっておりますけれども、そういったことも踏まえて、どちらにしても、民間がやるにしても国がやるにしても、特に地元自治体がいろいろ関与しないと住民との合意は得られないので、自治体の方々の意識改革というのがやはり非常に重要だというふうに思っております。
九四年の四月十二日付で日本物理学会、応用物理学会、日本物理教育学会の三者が「理科教育の再生を訴える」と共同のアピールを出し、その後、七月二日付で日本数学会、日本数学教育学会、日本応用数理学会、数学教育学会など四者が「数学教育の危機を訴える」という声明を出し、八月二十二日付で日本物理学会が文部大臣あてに要望書を出し、八月二十六日付で日本化学会が「次世紀に向けての化学教育の課題危機に立つ理科教育」というこういう
また同じ時期、日本化学会、ここからも、「次世紀に向けての化学教育の課題」と題する提言の中で、初中教育における理科の授業時間の確保あるいは教員採用試験の科目に必ず理科の実験を入れる、これはやはり先生がどうも実験嫌いというところもあるのかと存じますが、このことなどを要望書にまとめて発表しております。
この調査は、社団法人日本化学会や社団法人日本化学工業協会の協力を得て行われておりまして、民間企業の専門家の目を通して点検がなされたという点では非常に注目に値するものであります。その報告書のまとめとして、「現在の大学の研究実験室の実態は安全管理の面から見ると相当に深刻な状態にあり、災害に至る潜在的危険性が極めて高い。
これらの業績で日本化学会化学研究技術有功賞を受賞された方もおられるわけです。 しかし、この十年で北大のガラス技術者は十五名から半分に減っている。例えば触媒化学研究センターでは昨年定年で一人減になったが、不補充のまま現在二人でやっています。このうち一人はあと二年で定年、もう一人は十年で定年だそうです。
先ほど御紹介しました日本化学会の調査報告でも、旧制国立大学でも純粋の研究費というのは年三十万くらいだというふうに言われています。研究費はいろいろ人件費その他、水道、光熱費等々引かれますから、そういうふうになっている。
そこで、旅費の他、科学技術の研究をしていくのに現場の研究者が非常に困っている状況など、これは日本化学会から「日本の化学をとりまく研究環境」という報告書が出ております。この中にも大変驚くべき実態が書かれているわけですが、その中の問題について清水科学部長が毎日新聞で、「化学者の訴え」というので、「狭い、きたない、ちらかっている。日本の大学の化学研究室はおしなべてこんな状態だ。」
○向坊参考人 ただいまの御質問、私自身にかかわりますのでまことにお答えしにくいわけでございますが、私が選挙に出ましたのは、日本化学会という学会では候補者の推薦を学会内の投票でやっておりまして、その投票の結果、私に出るようにということがありましたので候補に出たわけでございまして、こう言っては悪いのですけれども、私自身が出たかったわけではございませんで、落選したのは私の不徳のいたすところでございまして、
そういうものに学術会議の活動のダイジェストの原稿を差し上げて、それを転載していただく、人のふんどしで相撲をとるような話ですが、そうしますと、向坊先生の日本化学会などは数万の研究者が学会の機関誌を通じて少しでも目に触れるということになりますので、それは二、三年前から努力して、それだけの成果も上がっておりますが、一番の困難はそういう点にあると存じております。 以上でございます。
自分の学会のことを申して恐縮でございますが、日本化学会という学会は、会員が約三万数千名おりまして、春秋の年会のときには六千名ぐらい集まって三千件ぐらいの研究報告を発表し、百ぐらいの分科会で若い人たちが議論する。 非常にそういう盛んな学会でございまして、アメリカと五、六年に一回合同でやりますけれども、そのときには両国合わせて五千人ぐらいがハワイに集まって討論する。
お手元に私の最近の別刷りを差し上げたのですが、それは日本化学会から発行しております「化学教育」という雑誌に私が最近インターフェロンのことについて書いたもので、その中で、応用研究と基礎研究との関係をインターフェロンを例にとって紹介してあります。
また先般、これはどこまで事実であるか詳しいことはわかりませんが、新聞に報道されておりましたような日本化学会の総会で、京大グループが発表したと言われております熱を蓄えるような新しい新合成物質、そういうものについても、ぜひそれが進んだ場合にはひとつ漏らさず入れていただきたいと思います。
やはり同じ第一原発の問題でありますが、四月の上旬に平塚市で行われました日本化学会で、名大の理学部の古川助教授が指摘をしている問題があります。それは、各地の松葉を各原発ごとに調べたわけでありますが、その場合、福島の原発の場合には非常に高い放射能物質が検出されているわけであります。
それから昭和四十四年に日本化学会で、ある人が水銀廃液の処理法ということに関する講演をしておりますが、その中に日本合成法及び日本ガス化学法特許という廃液処理の紹介があっております。これにもまだ何とカーバイドかすを使っております。これは私どもの仕事を見ていらっしゃれば明らかにわかっておるはずです。しかもそれをごらんになってないということは、いかに不勉強であるかといわざるを得ません。